たな活動の創出に参加した方が、その活動をより一層発展させることができるとお互いに判断して施設側も参加したとすれば、それは単なる協力ではなく融合であろう。

Aのパターンは学校側が自主性を保ちながら、施設側の援助を得て新しい活動を作り出す場合であり、Bはお互いにこれまでのものを持ち寄って、一緒にし、新たなものにしてしまう場合である。これは、教科による教育・学習の場合と教科外の活動の場合のいずれにもあてはまる。

これまで述べてきたことは、あくまで一般論である。具体的には、青少年教育施設の条件や学校側の条件を入れて、必要なところから融合事業の開発を始めるということになるであろう。たとえば、あるところでは、施設の作成資料と教材の作成のところの融合から始める方がよいかもしれない。しかし、別のところでは、施設の提供する事業と教科外の活動との融合が必要かもしれないし、また、施設利用者の自主的活動に対する援助と利用者である学校側の自主的活動との融合のAパターン、つまり学校側が自主性を保ちながら、施設側の援助を得て新しい活動を作り出すというところから入って、順次必要かつ可能な融合へと広げていった方がよいかもしれないのである。

それについては、今後、各青少年教育施設で地域の実状を分析しながら、それぞれに合った戦略を立てていくしかないであろう。その場合でも、お互いに情報交換や実践成果についての検討をすることが期待される。

参考文献

拙稿「学社融合」（月刊公民館、平成8年1月号）。

同「学社融合のシステム化」（社会教育、平成8年2月号）。同「学社融合論」（教職研修総合特集No.126『学校管理職研修読本』（平成8年3月）。地域・学校新システム研究会『「地域における青少年の学校外教育・学習システム構築に関する調査研究」報告書』（平成8年3月）。山本恒夫・浅井経子・手打明敏・伊藤俊夫『生涯学習の設計』実務教育出版、（平成7年）。

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